2017年は年初から年末にかけて、ビットコイン価格は20倍になりました。
メディアでも毎日取り上げられ、億り人が続出し、大注目を浴びました。
学長である私は、この時初めてビットコインを知りました。
しかも、この年からちょうど成人になり、取引できるようになってました。
自分が生まれたタイミングがビットコインを買って億り人になるためなんじゃないかと思えるくらいのタイミングですよね。
全財産の半分を使ってビットコインを買いました（5,000円）
これを勉強代と捉えて、ブロックチェーン関連の本を5冊買って知識をつけ始めたところです。
当時は就職活動が終わり、メガバンクから内定をもらえてワクワクしている年でした。
読書習慣が身に付き、新しく知識が増える楽しさを覚えたのもこの年です。
2017年に感じた将来への期待感を思い出しながら、記事を書いています。
皆さんも日記でも読み、2017年に味わっていた感情を思い出しながら、ビットコインの盛り上がりを楽しんでいただければと思います。
ICO（Initial Coin Offering）ブームとその影響
2017年はビットコイン、および暗号通貨業界全体にとって記念碑的な年でした。
この年、ICO（Initial Coin Offering）が爆発的に増加し、新しい資金調達の方法として暗号通貨界に革命をもたらしました。
ICOは、スタートアップやプロジェクトが新しいトークンを発行し、資金を集める方法です。
多くの新しいプロジェクトがビットコインやイーサリアムを基盤としてトークンを発行し、短期間で大量の資金を調達しました。
ICOのブームは、一般大衆の暗号通貨への関心を大きく高めました。
新しいプロジェクトの可能性と高いリターンの見込みは、多くの投資家を引きつけ、市場に新たな資金を流入させました。
しかし、規制の不備や詐欺的なプロジェクトの存在も指摘され、業界にはリスクも伴っていました。
世界初の法律が日本で成立
日本で施行された改正資金決済法により、仮想通貨を「資産的価値を有し、電子的に取引されるもの」と定義しました。
これにより、ビットコインを含む仮想通貨が法的に認知されることになり、世界に先駆けて、日本では仮想通貨ブームが起きました。
この法律は仮想通貨交換業者に対して、登録制を導入しました。
業者は金融庁への登録が義務付けられ、厳格な顧客の身元確認（KYC）とマネーロンダリング防止措置を講じることが要求されます。
法律は消費者保護の観点から、仮想通貨交換業者に対して、適切な情報開示とセキュリティ管理の強化を義務付けました。
これにより、ユーザーの資産と情報の安全が保障されます。
仮想通貨に関する税制も整備され、利益が発生した場合の課税方法が明確化されました。
これにより、仮想通貨取引における税金の計算と申告が容易になりました。
法律による規制は、仮想通貨市場に対する信頼性を高める効果がありました。
透明性と安全性が向上し、より多くの個人投資家や企業が市場に参入しやすくなりました。
日本のこの法律は、他国における仮想通貨規制のモデルとなり、国際的な規制の枠組み策定に影響を与えました。
法律による安定した環境は、ブロックチェーン技術を含む関連技術の革新と発展を促進しました。
2017年の価格急騰の要因
2017年のビットコインの価格は、年初の約1,000ドルから年末には約20,000ドルへと急騰しました。
この価格の急騰はいくつかの要因によって引き起こされました。
- メディアの注目
ビットコインとICOのブームは、大規模なメディアの注目を集めました。
ビットコインの価格上昇のニュースは世界中に広がり、暗号通貨に対する一般の意識が大きく高まりました。
多くの人が参入するきっかけになりました。 - 投機的投資
価格の上昇とメディアの報道は、多くの新規投資家を市場に引き寄せました。
これらの投資家の多くは、急激なリターンを期待して投機的な投資を行いました。
ビットコインを含む暗号通貨市場は、急速に成長し、多くの人々が短期間で高い利益を目指し、億り人が誕生しました。
この期間は、ビットコインの認知度と市場価値の観点から見ると、非常に重要な時期でした。
しかし、このような急激な成長は持続可能ではなく、市場には高いボラティリティとリスクが伴いました。
2017年の終わりに向けて、ビットコインの価格は大きく下落し、市場は新たな調整期間に入りました。
このブームとその後の下落は、暗号通貨市場の成熟に向けた重要な教訓を提供しました。
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